所属組織 【 表示 / 非表示 】
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1994年07月01日 ~ 2007年03月31日,国際公共政策研究科 国際公共政策専攻,助教授,専任
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2007年04月01日 ~ 2020年03月31日,国際公共政策研究科 国際公共政策専攻,准教授,専任
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2020年04月01日 ~ 継続中,国際公共政策研究科 国際公共政策専攻,教授,専任
学歴 【 表示 / 非表示 】
東京外国語大学 ドイツ語学科 卒業 | 1981年03月 | |
東京外国語大学 地域研究研究科 修了 | 1983年03月 | |
一橋大学 社会学研究科 修了 | 1988年03月 | |
ベルリン自由大学 政治・社会科学部 | Dr.phil. | 2008年06月 |
職歴 【 表示 / 非表示 】
一橋大学社会学部助手 | 1988年04月 ~ 継続中 |
大阪大学教養部専任講師 | 1990年04月 ~ 継続中 |
大阪大学助教授 | 1994年06月 ~ 継続中 |
論文 【 表示 / 非表示 】
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ドイツにおける歴史的平和研究,木戸衛一,歴史学研究,996号28-35頁,2020年05月,学術論文
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ドイツから見た日本(下),木戸衛一, 金美穂, 辛淑玉,(614) 38-47,2020年03月,解説・総説
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欧州に台頭するポピュリズム,木戸衛一,まなぶ,(761) 24-26,2020年03月,解説・総説
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ドイツから見た日本(上),木戸衛一, 金美穂, 辛淑玉,マスコミ市民,(613) 48-57,2020年02月,解説・総説
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ドイツにのしかかる核の重荷,木戸衛一,NO NUKES,(21) 5-6,2020年01月,解説・総説
著書 【 表示 / 非表示 】
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専門著書,右翼ポピュリズムに抗する市民性教育,名嶋義直、神田靖子、木戸衛一他,明石書店,ISBN,978-4750350073,2020年05月
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一般著書,『世界は変わるー対抗政治の新たな波』対抗政治への信頼をどう掴むか-ドイツ左翼党の取り組み,木戸衛一,コンパス21刊行委員会,2018年04月
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専門著書,東独の中の「原子力国家」若尾祐司・木戸衛一 編/あとがき,木戸衛一 ,昭和堂,ISBN,978-4-8122-1634-7,2017年10月
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専門著書,軍事化に抗する「戦争の記憶」―ドレスデン「〈一九四五年二月一三日〉協会」の歩み,木戸衛一 /戦争社会学研究会 編,勉誠出版,ISBN, 978-4-585-23281-0,2017年05月
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翻訳作品,『なぜ〈平和主義〉にこだわるのか』マルゴット・ケースマン、コンスタンティン・ヴェッカー 編,木戸衛一 訳,いのちのことば社,ISBN,978-4-264-03611-1,2016年12月
報道 【 表示 / 非表示 】
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ニュースなラヂオ(特集:ナチスの手口),毎日放送,2018年08月
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ナチスの時代に今学ぶ,毎日新聞,2018年07月
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ナチス秘書「私は臆病」,毎日新聞,2018年06月
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ナチの悲劇 次世代へ遺言,読売新聞,2018年05月
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「独裁を想起」波紋広がる,共同通信,2016年09月
講演会・展示会 【 表示 / 非表示 】
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Für eine Olympiade in Tokyo, die die Gefahren von Fukushima nicht verschweigt,Fukushima: „Alles unter Kontrolle.“ Medienstrategie der japanischen Regierung,2019年09月
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尊厳と正義の回復とは何か -ドレスデン空襲と現在,尊厳と正義の回復とは何か -ドレスデン空襲と現在,2019年03月
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Was ist die japanische “Friedensverfassung”?,Was ist die japanische “Friedensverfassung”?,2019年03月
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今こそ「9条実現」を,今こそ「9条実現」を,2019年02月
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国際平和学Ⅱ,憲法問題を考える,2018年12月
学外運営 【 表示 / 非表示 】
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学会,日本平和学会,理事,2018年01月 ~ 継続中
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その他,NPO法人日独平和フォーラム,理事,2013年01月 ~ 継続中
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学会,日本平和学会,理事,2012年04月 ~ 継続中
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その他,大阪大学生協,理事,2005年04月 ~ 継続中
その他の活動 【 表示 / 非表示 】
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科研費(「グローバルヒストリーとしての平和研究に向けて」)に関するフィールドワーク,2013年02月
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科研費「冷戦期の国際女性運動」に関するフィールドワーク,2012年11月
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科研費「グローバルヒストリーとしての平和研究に向けて」に関するフィールドワーク,2012年09月
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ドイツ・ポーランド間の歴史問題に関するフィールドワーク,2011年08月
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科学研究費研究課題に関する調査,2010年12月